小学生の英語必修化が始まる ~2020年日本の英語学習動向

 

2020年の学習指導要領の改訂によって、いよいよ小学3年生から英語がスタートします。そこで小学生の子をもつ家庭の英語教育熱が高まりを見せています。

小学校でも「3年生から必修化」「5年生で教科化」されることで、もはやこれからの日本の子どもたちにとって英語を学ぶことにまったなしの状態と言えるでしょう。

とはいえ、「小学校で英語に躓いたらどうしよう…」「いきなり英語の授業を受けて、英語ぎらいにならないかしら?」など、内心気をもむ親御さんも多いはずです。

そこで、今回は2020年以降の小学校の英語で必要な英語力と、それを養うために小学生にもできる効果的な学習方法についてご紹介します。

 

■そもそも学習指導要領って何?

 

簡単に言えば、国が小・中・高等学校ごとに「1年の国語ではこれとこれを必ず学びましょう」「2年の算数ではこれとこれを…・」と、校種別・教科別に定めた“教育内容の目安”です。日本に数社ある教科書制作会社も、この学習指導要領に沿う内容で教科書を作っているのです。

 

■2020年の学習指導要領改訂のポイントは?

 

ズバリ、「使える英語力」です。

日本においても、以前より世界のグローバル化にともなって国際共通語である英語の必要性は言われてきました。その一方、従来の英語教育では知識はつくものの、アジア諸国と比べても英語の運用力では遅れを取ってきたのは事実です。

そのため、この状況から脱しグローバルに通用する英語力を目指すべく、英語教育改革が叫ばれるようになりました。

特に、2020年に迎える東京オリンピックを控え、英語でコミュニケーションできる人材の育成をするべく、小・中・高等学校において新しい英語教育を実施することになったのです。

 

■新しい英語教育とは?

 

大きく変わるのは2つ。

1.英語の学び始めの「前倒し」

従来の小学校では、5年生から国際理解を視点として英語に親しむ内容だったため、英語力がつくというよりは外国や異文化に親しむということが中心でした。

一方、2020年度からは英語の学習開始が5年生から3年生に前倒しされます。また5年生からは教科として格上げされることで、教科書を使い授業が行われることになり、英語の成績がつくようにもなります。

 

2.英語4技能の取得

今までの小学校では、「聞く」「話す」を中心に“英語に親しむ活動”として行われてきましたが、今後は「聞く」「話す」のほかに「読む」「書く」ことも加えられることで、より“使える英語”に重点を置かれるようになります。

 

■小学校で求められる英語力は「聞く」こと、「話す」こと

 

小学校から4技能というと、かなりハードルが上がるのではという心配をする親御さんもいるかもしれません。実際は、「読む」「書く」が入るというよりは、そこにつながるプロセスとして「聞く」「話す」ことが小学校でより増えていくことになるのではと言われています。

 

■英語教育の前倒しに保護者はどうするべき?

 

赤ちゃんが苦労なく母国語を覚えるのは、生まれてからずっと親の語りかけを聞いて自然に覚えていくからです。もちろん日本人にとっての母国語は日本語なので、これまでバイリンガルの環境で育っていないお子さんにとっては、かなりハードルが高いのは確かです。

その一方、小学生からでも始める英語教育でも十分に効果があるという研究もあります。アメリカ人やイギリス人のようにネイティブな発音で話せなくても、コミュニケーションツールとしての英語の習得なら、小学生からのスタートでも決して遅くはないのです。(もとより、世界共通語である英語を話す人々の国籍を見てみると、英語がネイティブスピーカーでない方が圧倒的に多いのです)

 

■純ジャパニーズな小学生でもできる英語学習は?

 

それでは、日本生まれ・日本育ちの子どもたちでも、将来英語でコミュニケーションをとれるような「聞く」「話す」力を効率的につけるには、何ができるでしょうか?

 

それには色々方法がありますが、今、最もおすすめなのが「スタディサプリENGLISH」です。スタディサプリENGLISHのコンセプトは「一人で英会話」。

自分の発音した音声を自動認識機能で判定してくれるので、ネイティブスピーカー相手でなくても、正しい発音が自然と身につきます。

しかも、テキストベースでないところも始めやすい・続けやすいというメリットがあります。「聞く」「話す」に自信がついたお子さんは、その先の英語学習でもスムーズに力を伸ばしていけるようです。

週1回の英会話教室に通うより、自宅で毎日すきま時間にスタディサプリENGLISHで学ぶことで、確実に「聞く」「話す」力はつくでしょう。

 

出典:

文部科学省  英語教育改革の5つの提言

 

ベネッセ教育情報サイト

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